【大学受験】大学の選び方【進路選択】
昨日、千葉県公立高校の合格発表日でした。
合格したら嬉しいですし、不合格だと悲しいとは思いますが、結果は変えられないので、これから先のことに備えましょう。
小学校受験からはじまり、中学・高校受験と進み、一般的には大学受験が “受験戦争” の終焉となります。
親からすれば、現実的に学歴を重要視してほしいところだとは思いますが、実際に学校に通う子どもからすれば、学歴よりも「何をするんだろう」「どんな学校なんだろう」の方が気になってしまうものです。
本記事では、受験の終わりである大学に焦点を当て、どういった進路選択があるのかを、学部(学問領域)を中心に紹介していきます。
しかし、学部紹介の前に、まずは「理系と文系」について、次に「国公立と私大」について書いていきます。
理系と文系
日本の教育課程において、通常は高校2年生の段階で「理系」「文系」のどちらかに分かれます。
一般的な認識だと「理系は数学と理科」「文系は国語と社会」だと思います。
「理系と文系」のような概念は、定義自体の意味は薄く、世間一般の認識に価値が置かれます。
そういった意味では、まあ深掘りする必要もないのですが、ここではあえて定義に触れていきます。
まず、いきなり極論になりますが、世の中の学問に「文系」は存在しません。
学問は大きく「自然科学」と「人文科学」の2つに分かれますが、どちらも科学であり、世間一般の認識と照らし合わせるのであれば、すべての学問が「理系」になります。
「科学」を文系と認識している人はいないでしょうから。
それでは、本来であれば「理系」しか存在しない学問を、なぜ「理系と文系」に分けたのか。
時は西暦1918年まで遡ります。
我らが大日本帝国は教育改革のため、「第二次高等学校令」を発令しました。
その第二次高等学校令には
「高等学校高等科ヲ分チテ理科及文科トス」
という一文があります。
「理科及文科」、今でいうところの「理系と文系」ですね。
それでは、どうして国がこんな発令を出したのか。
答えはシンプルで「理系の学問にはお金がかかる」からです。
財源が厳しかった当時、研究費を減らすため、お金のかからない「文系」を無理やり設定したわけです。
つまり、「理系と文系」の定義は「お金がかかる学問が理系、お金のかからない学問が文系」ということになります。
当然、この「第二次高等学校令」は日本独自の制度であり、必然的に「理系と文系」も日本独自の考え方になります。
実際、学問や学生を「理系と文系」で明確に分ける国なんて、世界でも日本くらいしか存在しません。
国立と私立
続いて、国公立大学と私立大学についてです。
これも「理系と文系」が大きく関わってきます。
みなさん、こんな話を聞いたことがあるのではないでしょうか。
「理系なら私大より国立」
理系に進むなら、私大ではなく国立大学に行け、という諫言です。
その前に、調べることもないであろう、国立と私大の定義に触れていきます。
当然「国立は国が運営している学校」「私大は学校法人が運営している学校」ですね。
これ、当たり前のように認識されていますが、その実どういうことか理解している人は少ないです。
国が運営しているということは、資金の大半が国(税金)から出ているってことです。
学校法人が運営しているということは、資金の大半は学生の学費から出ているってことです。
国が集めた税金と、学生から集めた学費、果たしてどちらの方が額が大きいでしょう?
言葉通り、税金の方が桁違いに大きいです。
理系学問の研究には特殊な機材(例えば電子顕微鏡など)が必要ですが、高性能な機材だと数千万円は当たり前、物によっては数億円します。
対して、文系学問の研究には特殊な機材は必要ありません。
(例えば考古学では、炭素の半減期を調べたり、化石に付着している古代の物質を見るために電子顕微鏡が必要だったりしますが、理系の研究室から借りてくればいいだけです。)
学生から集めた学費だけで、数億円の機材が買えるでしょうか?
まあ、買えませんよね。
しかし、税金ならどうでしょうか。
ここまで言えば分かると思いますが、学生からの学費で運営している私大は、資金的に理系学問に力を注ぐことができません。
実際、日本の大学における研究費の配分を見ると、1位が東大、2位が京大、3位が大阪大学と続き、10位にやっと慶應大学が登場します。(2026年現在)
すべての大学に当てはまることではありませんが、日本の私大はほとんどが文系学部が中心です。
同情するなら金をくれ!ってやつです。
「理系なら私大より国立」
この言葉の意味が理解できたのではないでしょうか。
偏った意見になりますが、理系学問を本気で研究したいのであれば、国立大学一択です。
理系なのに私大!?
ちょっと何言ってるか分からないです……
ちなみに、上記の話はあくまで日本の大学事情です。
例えばアメリカにおいて、ハーバード大学やマサチューセッツ工科大学といった最上位大学は私大となり、国や企業が莫大な資金を援助しているため、州立大学より遥かに研究費が潤沢です。
前置きが長くなりましたが、ここから先は学部(学問領域)の紹介です。
長くなるため、別記事でのリンクにします。
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